地震に強い、テクノストラクチャー工法を採用した
お家を施工している倉敷ハウジングです。

今日は、お家づくりを考え始めた方向けに耐震等級についてご説明いたします。

地震に強いお家の強度を示す指標のひとつが、耐震等級です。
この値は、「住宅の品質確保の推進等に関する法律（品確法）」によって決められており耐震等級１から耐震等級３までの３段階に分かれています。

免震・制震という言葉も最近よく聞きますが、これは耐震等級とは別の地震の揺れに対する対策のことです。

では、耐震等級はどのようにして決まるのでしょうか。
工務店やハウスメーカーが勝手に決めれるものではありません。
実は、計算方法が決まっているんです。
計算には「1.仕様規定（壁量計算・四分割法・N値計算など）」「2.性能表示計算（耐震等級・耐風等級など）」「3.構造計算（許容応力度計算など）」があり、一番緻密な計算が必要となるのが、「構造計算」です。
1.仕様規定は耐震等級1を担保するための最低限の計算です。2.性能表示計算は、品確法で定められた計算方法です。3.許容応力度設計は建築基準法で定められた計算方法で、2.性能表示計算よりも同じ耐震等級でも強度ランクが強いです。
詳細な計算をすればするほど複雑になり、計算が煩雑で面倒、しかも費用と時間がかかり1.仕様規定で大部分の建築が可能なため簡単に済ませてしまおうという設計者が多いです。

構造計算について、詳しくはこの動画をご覧ください。

ここで、大切なことは、耐震等級３と言えるのは2.性能表示計算以降の計算方法のみです。
耐震等級については第3者機関による評価を取得できます。
今回のテーマである「耐震等級３相当」ですが、「相当」と入れている理由が２パターンあり、計算はしていても第３者機関の評価を取っていないから「相当」を使用してる場合と、「仕様規定」の計算×1.5をしている場合があります。
なので、どのような方法で行っているのかをしっかりと住宅会社に必ず確認をしてみてください。

ここまで、耐震等級の計算について説明いたしましたが、実は、2階建て以下の木造住宅には特例があり
そもそも構造計算を行う義務がなく簡単な計算しかしていません。計算項目の差は一目瞭然です。

お家の耐震性を数値化して確認することができる構造計算は、実施していたほうが安全です。

長くなってしまいましたが、ここまで読んでいただきありがとうございます。
地震のリスクは年々高まっており、対策をしっかりと考えておく必要があります。せっかくのマイホームです、永く安全に暮らせるお家をご検討ください。

使用している動画はVol.3まであるのですが、反響があれば次の回についてもご紹介していきたいと思います。
もっと詳しく知りたいという方はぜひ、お問い合わせください。